インターネット上の情報を利用する上での注意点－copyright-jp

インターネット上の情報を利用する上での注意点－2021年03月12日

当サイトでは著作権についての記事のほか、コンテンツの執筆・編集、フリーランスに関する記事を掲載することにしております。

フリーランスの実態などを調査するため、現在は、働き方や収入についてのアンケート調査や、資金繰りなどの情報を調べています。
調査中の内容は、フリーランスや副業の収入、さまざまな資金調達方法、リモートワークなどのツールです。

インターネット上の情報を調べるにあたっては、その信頼性、信ぴょう性などに気をつけなくてはなりません。
サイトの信頼性、著者の信頼性、情報の新鮮さや正確さ、その他の評価などを確認することが大切です。
また、一次情報を確認することが必要な場合もあります。

インターネット上の情報を利用する上での注意点（島根大学）
https://matsuec.u-shimane.ac.jp/campus/library/20130419.data/internet.pdf [PDF]

資金調達について参考にしたサイト

資金調達については、下記サイトが参考になりました。
もちろん、他のサイト、たとえば公的機関や金融機関のサイトなども情報源として調べています。

【最新版】日本政策金融公庫の融資審査を100%通すコツ！　資金調達プロ

上記記事は、融資の審査を17年半担当していた元公庫融資担当者が書いたコラムです。
このため、単に金融機関のサイトをみただけではわからない、融資審査を通す借入申込のコツのようなことが書かれています。
融資担当者の立場や状況など、内部にいた著者だからこそ書けるコンテンツは、ある意味で貴重な一次情報です。

公的融資制度や民間の借り入れのほか、補助金・助成金、ファクタリング、投資、副業、フリーランスなどについての記事もあるため、読みごたえがありそうです。

「資金調達プロ」は東証一部上場企業が運営し、税理士、公認会計士、行政書士、中小企業診断士、コンサルタントなどが登録しています。

インターネット情報の著作権についての注意と、参考・引用文献の書き方

サイトの信頼性、著者の信頼性などを確認できたところで、資金調達を考えている事業者の方であれば、そのサイトにコンタクトをして問題ありません。

調べ物をしている場合には、公的制度であれば公的機関の一次情報、民間融資であれば金融機関など、別の情報源でも確認をすることが望ましいといえます。

さらに、記事の執筆のために調査をした場合には、情報源とすることには問題がありません。
しかし、参考にした情報には著作権があります。
無断複製はもちろん、少し表現を変えたり、順番を入れ替えたりしただけでは、複製権や翻案権などの著作権の問題が生じます。

引用をするときには、必要最小限として、引用部分がメインとならないようにすること、引用部分と本文との区別がつくようにすることが必要です。
出所の明示に関しては、著者名、ページタイトルやサイト名称、運営者名、出所（URL）の記述をすることが必要です。リンクをすることはエチケットとしてはともかく、法律上は必須ではありません。

正式な論文での引用の場合には、下記のような決まりがあります。
ウェブサイトやその他の記事での記載方法に決まりはありません。
ただし、記載するべき内容は同じで、引用を掲載するメディアでの表記方法のルールにしたがい表記することが必要です。

参考・引用文献の書き方

著者名 Webページタイトル Webサイトの名称 URL 参照年月日

独立行政法人 科学技術振興機構. “参照文献の書き方”. 科学技術情報流通技術基準. （オンライン）http://sist-jst.jp/handbook/sist02_2007/sist02.htm#5-2, (参照 2012-04-13).

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